東京海上日動火災がセミナーで物流などの障害抑制へ解説
東京海上日動火災保険は12月20日、「首都圏を中心とした大雪への備え」をテーマとするセミナーを東京都内の本社で開いた。同社の担当者らが集まった約50人を前に、2014年2月に関東甲信地方を襲った記録的大雪の事例を紹介した上で、物流などに障害が起きないよう、平時から備蓄品の確保などに努めるよう提唱。
記録的な大雪が見込まれる場合は倒壊が予想される建物から製品を別の場所へ退避させたり、ブルーシートで覆っておいたりすることをアドバイスした。また、不要不急の外出は避けることなども心掛けるよう求めた。
セミナー会場の様子
セミナーは、同社コマーシャル損害部ロスプリ＆テクノロジー戦略チームの尾﨑貴太氏が、14年の豪雪は次第に雨へ変わっていったことから湿り気のある重い雪になり、屋根やアーケードの崩落などが多数起きたことに言及。
損害保険の鑑定業務を手掛ける東鑑（東京）の企業損害調査部第1課に所属する大上明信氏が、具体的な事故事例として、工場の外壁が門型の構造物に倒れ掛かったり、建物内に浸水して内装材や空調設備に損害が生じたりしたケースを説明した。
尾﨑氏は暖房機器や防寒具、スコップなどの準備と併せて、給湯器の凍結防止機能が止まらないよう通電しておくことなどを列挙した。さらに、豪雪の予想時に取るべき対策として、屋根の排水口が詰まって建物内に漏水しないよう事前にごみを掃除しておくことなどを指摘した。
実際に大雪が降っている際は基本動作として「出来る限り外出は控え、どうしても外出が必要な場合も自動車を運転しない、雪崩の危険箇所には近づかないなど、雪による災害に巻き込まれないようにする」ことを要望した。他にも除雪作業は危険を避けるため必ず2人以上で行うことなどを強調した。
（藤原秀行）
