ＪＵＩＤＡなどが3月開催、各種セミナーで情報発信も
日本ＵＡＳ産業振興協議会（ＪＵＩＤＡ）、国際会議運営などを手掛けるコングレ（東京）とスペースメディアジャパン（同）の3者は2月5日、千葉市の幕張メッセで3月13～15日に開くドローン（小型無人機）の国際展示会「ジャパン・ドローン2019 －Ｅｘｐｏ ｆｏｒ Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ ＵＡＳ ｍａｒｋｅｔ－」の概要を発表した。
展示会は今年で4回目。1月末時点で海外を含めて194の企業・団体が出展を予定しており、物流や測量、インフラ点検、農業など多様な場面での活用をアピールする。ドローン機体の世界トップシェアを握る中国のＤＪＩなども参加する見通し。
基調講演には、ドローン関連で先進的な開発を進めている米エアバス、「空飛ぶ自動タクシー」の実用化に取り組む米スタートアップ企業キティホーク、世界で初めてドローンによる人命救助を成功させたオーストラリアのリッパーグループの3社からそれぞれ担当者が登壇。
さらに「ドローン・イノベーションセミナー」と題して、会場で各種セミナーを開催。日本企業と連携して大型垂直離着陸機（ＶＴＯＬ）開発に挑んでいる米セイバーウィングエアクラフト、赤外線活用機器で有名な米フリアーシステムズなどからドローン利用の最前線で活躍している担当者が来日し、プレゼンテーションする予定。安全飛行などの最新情報を積極的に発信していく。
併せて、初の試みとして、ドローン操縦の資格取得者を対象に特別講座を開催する方向で準備。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）はドローンによる省エネ社会実現をテーマとするフォーラムを行う計画。
「ジャパン・ドローン2018」の会場。期間中に約1万1400人が来場した
（藤原秀行）
