ヤマトや日通、西濃、日本郵便が関東～関西で展開
国土交通省は10月2日、特積み運送大手4社が関東～関西間で今年3月から展開しているダブル連結トラックを活用した共同輸送に関し、エネルギーの使用の合理化などに関する法律（総エネ法）に基づいて、貨物輸送連携省エネルギー計画を初認定したと発表した。
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ダブル連結トラックはヤマト運輸、日本通運、西濃運輸、日本郵便と日本郵便輸送が使用。けん引されるトレーラーをヤマト運輸が、けん引するトラクターを日本通運と西濃運輸、日本郵便がそれぞれ所有し、宅配貨物などの幹線輸送で共同使用している。
各社は年間に原油換算で92・1キロリットルの省エネ効果を見込んでいる。
貨物輸送連携省エネルギー計画として認定されれば、省エネの成果を参加各社間で分配することが可能となる。
ダブル連結トラック（国土交通省提供）
大阪で行われたダブル連結トラックによる共同輸送の出発式（4社プレスリリースより引用）
（藤原秀行）
