マサチューセッツ工科大学発、プラグインハイブリッドなどにも対応
シナネンホールディングス（HD）は6月26日、EV（電気自動車）のワイヤレス充電システムの生産・販売を展開する米WiTricity（ワイトリシティ）と、今後の協力関係に関する基本合意を締結したと発表した。
ワイトリシティは米マサチューセッツ工科大学（MIT）でEVのワイヤレス充電技術を開発していた研究室のメンバーがスピンアウトし、2007年に設立した。
同社のワイヤレス充電システム「WiTricity Halo」は「磁界共鳴方式」を採用し、地上に設置された送電パッドと、EVに取り付けられた受電パッド（レシーバー）との間で、磁界を共鳴させることで電力を供給する。
EVと充電機器とをコードでつなぐ必要がなく、EVを送電パッドの上に停車させ、エンジン（パワースイッチ）を切るだけで、自動で給電が始まるのがメリット。標準伝達電力は11kwで、ケーブルが必要なレベル2充電システムと同等の電力転送効率、充電時間で充電が可能。車両側レシーバーは、PHEV（プラグインハイブリッド車）、BEV（バッテリー式電気自動車）などに適用可能。既存のEVへの後付けも車種によっては対応できるという。
また、V2H（Vehicle to Home）やV2G（Vehicle to Grid）の技術を用いて、常にEVをワイヤレスでつなげておくことで可能にする、分散電源・非常電源としての活用のほか、将来は充電装置を道路内に埋め込んで設置することによる、走行中充電も期待されている。
（プレスリリースより引用）
（藤原秀行）
