路線便では断られやすくチャーター便では割高になってしまう貨物をターゲットに、自車両500台のネットワークを活用し、確実な集荷・配達を実現。エリア拡充で中小企業の物流課題を解決。
首都圏物流グループ（本社：東京都板橋区、代表：駒形 友章）は、関東・甲信越・東北地方を対象にエリアを拡充し、中ロット混載便「東日本共同配送サービス」をリニューアルし、本年6月より開始します。
■共同配送サービスとは
共同配送サービスは、複数の荷主企業がそれぞれ単独で輸送を手配するのではなく、同じ地域・タイミングで届ける荷物をまとめて1台のトラックで運ぶ仕組みのことです。異なる荷主企業同士でトラックを共有することで、配送回数の削減・CO2の排出抑制など、様々な効果を実現できます。
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