長距離混載を展開、メーカーの負担軽減図る
SUBARUと西濃運輸の両社は2月24日、トラックドライバー不足や脱炭素などの課題に対応するため、自動車部品の輸送効率化で協業を開始したと発表した。
SUBARUが今年2月に群馬製作所矢島工場（群馬県太田市）で生産を開始したバッテリーEV（電気自動車）に搭載する部品のトラック輸送を対象に、長距離混載輸送を実施。
西濃の豊川支店（愛知県豊川市）を中京地区の自動車部品輸送の集約・発送拠点として活用し、セイノーグループの全国輸配送網を生かして積載効率を高め、長距離輸送の効率化につなげる。
これまで自動車部品の調達は、自動車部品メーカー自らが貸切車両を手配し、SUBARUの工場まで直接納入していた。
協業の開始で中京地区の自動車部品メーカーは西濃運輸豊川支店へ部品を持ち込むだけで済み、SUBARUは以降の幹線輸送を主体となって手配・管理することが可能になると想定。
SUBARUが自ら物流をコントロールし、積載率の高い高効率な輸送を行うことで、トラックドライバー不足の緩和や温室効果ガス排出量削減といった環境負荷低減に貢献し、自動車部品メーカーの物流負担軽減にもつなげられると見込む。
今後は、全国約900拠点の物流施設と約4600便の幹線輸送ネットワークを有するセイノーグループのアセットを活用し、SUBARUの部品調達・運送に必要な地域にも同様のビジネススキームを展開、安定的かつ持続可能な調達物流網の構築を目指す。
協業の概要
活用する西濃の拠点
（藤原秀行）※いずれもプレスリリースより引用
