ゼブラ・テクノロジーズ調査、経営陣の8割超要望
産業現場向けデバイス大手、米ゼブラ・テクノロジーズの日本法人ゼブラ・テクノロジーズ・ジャパンは2月24日、小売業界の技術改革に関するグローバル意識調査結果のメディア向け説明会をオンラインで開催した。
店舗の従業員がシフトに就いている際、最も失望することとして答えた中のトップが「品切れ」で44％に達し、前年の調査時の41％から3ポイント上昇。一方、小売業経営陣の87％、店舗従業員の75％がともに品切れを常時リアルタイムで可視化するのは難しいと回答した。
また、買い物客の71％は買いに来た商品を手にせず店舗を出ており、その約半数の49％が品切れを理由に挙げた。
経営陣の84％、店舗従業員の73％がもっと優れた在庫管理ツールが必要と回答。経営陣は前年の調査時から5ポイント、店舗従業員は14ポイント上昇した。
リアルタイムで在庫状況を把握することが小売業の課題と捉えている割合は食料品店の90%、量販店の88％、ドラッグストアの82％、コンビニの80％に達した。
説明会に参加したゼブラ・テクノロジーズ・ジャパンの古川正和社長は調査結果を踏まえ、小売店舗の在庫状況が悪化していると分析。「サプライチェーン全体のリアルタイム在庫管理の促進や在庫の可視化で買い物客と店舗従業員双方の満足度を向上させることが必要。より優れたソリューションの必要性を裏付けている」との見解を示した。
調査は2021年6～7月、北米や中南米、アジア太平洋、欧州、中東の買い物客や小売店従業員、経営陣5110人を対象に実施した。日本を含むアジア太平洋は1175人だった。
（藤原秀行）
