エリア拡充、需要増に対応
首都圏物流グループ(東京都板橋区板橋)は6月4日、中ロット混載便「東日本共同配送サービス」をリニューアルし、関東・甲信越・東北地方を対象にエリアを拡充すると発表した。共同配送の需要が増加しているのに対応する。
路線便では断られがちな”長尺物”や”異形物”を受け付け、常温商品でトラックに入るものであれば重量や容積の上限は設定していない。受け付けた案件ごとの荷物波動に応じて、全荷量の預かりと期限厳守を約束。30拠点に配置したグループの車両約500台で事業展開している。
首都圏物流グループの拠点倉庫を活用し、納品先に近い場所での保管管理が可能。急な入出庫や集荷配送などの対応も拠点倉庫から随時行える。
配送可能エリア・拠点紹介
取り扱い商材
(藤原秀行)※いずれも首都圏物流グループ提供