数時間単位で作業短縮可能、利用者への影響極小化図る
全日本空輸（ANA）と日立製作所、日立コンサルティングの3社は7月15日、イレギュラー発生時に運航ダイヤの修正案を高速・最適に自動立案するシステムの稼働を、ANAの国内線オペレーションを対象に開始したと発表した。
ANAが蓄積してきた安全運航のノウハウと日立の技術を掛け合わせ、共同開発した。3社によると、同様のシステムは国内の航空会社として初めてという。
悪天候などによる運航ダイヤの乱れが予測されたり、実際に起こったりした場合、同システムが航空機の運航スケジュール、整備計画、乗務員計画、空港における各種条件などの膨大なデータを収集・解析し、運航ダイヤの修正案を自動で複数立案するとともに、変更に伴う機材の整備計画の修正も自動で行う。
ANAのオペレーション担当は、提示された複数の修正案から、その時々に応じた最適な案を選べるようになり、修正ダイヤ決定までの時間短縮と運航品質の向上につなげられると想定している。修正案検討の所要時間を最大で70%短縮できるとみている。
従来、イレギュラー発生時の対応は熟練社員の経験とノウハウに頼る部分も多く、限られた時間内で複雑な条件を考慮した最適なダイヤに修正する際、人材育成や修正案策定までの所要時間に課題があった。
3社は2019年にシステム開発の取り組みをスタート。実証実験を重ねた結果、システムが自動立案したダイヤの修正案が、これまで人が実施してきた品質と同等の水準に至ったという。
特に規模の大きな運航の乱れに関しては、数時間単位の作業時間の短縮が可能となった。台風で航空機の運航に大きな影響が生じた場合、ANAの10年以上の経験を持った熟練社員が特別体制で調整を担い、運航への影響を最小限にとどめる対応を行ってきた。
システムの概要図（いずれも3社提供）
（藤原秀行）
