「国際物流総合展２０１８」開催

物流施設事業者が人手不足対応を積極アピール

　物流・ロジスティクスに関するアジア最大級の専門展示会「国際物流総合展２０１８」（主催・日本ロジスティクスシステム協会、日本能率協会など７団体）が９月11日、東京・有明の東京ビッグサイトで開幕した。

　13回目の今年は「ロジスティクスの今を知り未来に触れる」のテーマの下、物流企業やマテハンメーカー、システムベンダーなど４７５社が出展。14日までの期間中、喫緊の課題となっている人手不足の解消を後押しするための多様な新技術やサービスをアピールし、多くの来場者の関心を集めていた。

ＩＴで労働時間短縮をＰＲ

　物流施設開発事業者もブースを開設し、例年通り、施設開発の実績と経験を積極的に訴えるのに加え、今年は庫内の労働力不足への対応を積極的にＰＲしているのが目を引き、開発競争の激化をうかがわせた。

　プロロジスは安川情報システムや日本ユニシスと連携し、トラック周辺業務を効率化する新システムを発表。ドライバーが事前に利用するバースを予約できるようにするなど、物流業界で問題化している長時間のトラック待機解消に努める姿勢を打ち出した。さらにパソナ・パナソニックビジネスサービスと共同開発した、スマートフォンを使った入退館管理システムも紹介。

　日本ＧＬＰはテナント企業へのサポートとして、千葉・流山の施設で取り入れている共同荷受けシステムの仕組みなどを展示。ＩＴを活用して労働時間を短縮する道筋をプレゼンテーションした。

　一方、大和ハウス工業は物流施設の労働環境向上のため、千葉・流山の自社物件にグループのママスクエアが保育施設を展開し、小さな子どもがいても安心して働けるようにした事例を紹介。豊田ＴＲＩＫＥ（東京）が開発中の電動アシスト三輪車もブースに展示するなど、働き方改革への目配りを来場者へ積極的に訴えていた。

　三井不動産は、千葉・船橋で進めている“街づくり型開発”の概要を発表。施設近隣に大型緑地を開設して地域住民にも開放する構想を示した。野村不動産はテナント企業向けに採用活動や昼食提供などを支援するサービスを説明した。

　シーアールイー（ＣＲＥ）は業務提携しているＣＢｃｌｏｕｄのマッチングサービスを案内。住友商事も自社の「ＳＯＳｉＬＡ」で労働環境改善に取り組んでいるコンセプトを紹介していた。

荷物に仕分け先が浮かび上がる

　マテハンメーカーやシステムベンダーも、興味深い新技術やサービスを数多く出典。

　物流業界のサポート強化に乗り出しているパナソニックグループは、プロジェクションマッピング技術を生かしたユニークな荷仕分け支援システムを披露した。バーコードリーダーや３Ｄセンサーなどを組み合わせ、コンベヤーで流れてくる荷物の大きさを自動的に測定した上で、荷物にぴったり合ったサイズで仕分け先を表示する仕組みだ。

　数字などが大きく荷物自体に映し出されるため、作業に不慣れな新人でも容易に仕分けができるのが強み。２０１９年の実用化を目指している。併せて、店舗の棚にある商品の陳列状況をカメラで補足、欠品を自動的に検知して知らせるシステムなども登場した。

　会場ではこのほか、三菱ロジスネクストが自動運転するフォークリフトなどを出展。ＩＨＩは自動ピースピッキングシステムのデモンストレーションを行った。ダイフクや椿本チェインも最新のマテハン設備をそろえるとともに、来場者へ実際に活用する上でヒントとなる情報発信に努めていた。

（藤原秀行）

会場には物流施設関連のブースが立ち並ぶ
大和ハウス工業ブースにお目見えした電動アシスト三輪車
プロジェクションマッピング技術を生かして荷物に映し出された仕分け先
三菱ロジスネクストの自動運転フォークリフト