日新や日本通運が国際定期貨物列車「中欧班列」活用状況を説明

日本能率協会「一帯一路」フォーラム開催

　日本能率協会はこのほど、中国政府が推し進める広域経済圏構想「一帯一路」に関するフォーラムを東京都内で開催した。

　日本と中国の経済界から関係機関や企業の幹部らが出席し、同構想の進捗状況と展望などについて講演。このうち、日新と日本通運の関係者は、中国と欧州を結ぶ国際定期貨物列車「中欧班列」を活用して国際物流サービスの拡充を図っている現状を説明した（肩書はフォーラム開催当時）。

　日新は国際営業第一部の尾関誠次長が登壇。今年3月末時点で中欧班列は61路線が運行され、2017年の輸送実績が31万7930ＴＥＵ（20フィート標準コンテナ換算）と前年の約3倍に達したと説明した。中国と中央アジアを結ぶ「中亜班列」も29路線に上るという。

　同社としても中欧班列を利用し、今年6～7月に横浜～中国・連運～ドイツ・ハンブルクのルートで一貫輸送サービスのトライアルを実施したと報告。鉄道輸送中の振動度合いから見れば陸上輸送より安全性は高いと推察されることなどから、有望との見方を示した。

　その上で、中国沿岸の主要都市や港から出る中欧班列が少なく、内陸までの輸送手段や通関手続きに問題が生じていることなどを指摘。「この問題が解決できれば日本発欧州向けの第三の輸送ルート、すなわち航空便より安く、海上便より早く安定した輸送日数を確保できる『Ｓｅａ＆Ｒａｉｌ一貫輸送』が確立できる」と評価した。

ドイツに専用ターミナル新設などインフラ整備を推進

　日本通運は中国現地法人「日通国際物流（中国）有限公司」の廣田靖経営戦略室長が参加した。現在はトラックによる陸路と組み合わせて、日本から中国、東南アジア、中央アジアをカバーする複合輸送サービスを提供したり、新たに開発したりしている実情を説明した。

　具体例としてトルコ・中近東向けにブロックトレーンを共同運行するなどの取り組みに言及。ドイツのデュイスブルクに専用ターミナルを設けるなど、国際一貫物流の需要取り込みに向け、インフラ基盤を引き続き推進する意向を示した。

　シノトランスジャパンの高晨副社長も、グループで展開している日中間の一環輸送サービスについて説明。サービスエリアを拡大していく方針を解説した。

（藤原秀行）

日新が手掛けている「日中欧州Ｓｅａ＆Ｒａｉｌ一貫輸送サービス」のイメージ（同社提供）