環境への影響予測や油濁リスク回避につなげること目指す
商船三井は8月3日、国立研究開発法人国立環境研究所と船舶燃料油に関する共同研究を開始したと発表した。
研究で両者は互いの豊富に蓄積された燃料油分析結果や研究結果を組み合わせ、今後約3年をかけて、船舶機関の安定運転を行うための燃料品質試験や調査を実施。得られた結果をデータベース化し、燃料油成分の違いによる環境への影響予測や、船舶トラブル時の油濁リスク回避につなげることを目指す。
今後のクリーン代替燃料の1つ、バイオ燃料も調査対象としていく予定。
共同研究は商船三井の技術研究所が開発・運用する燃料油分析管理システム「BUNKER HUB」上のビッグデータと連携、有効活用していくことを想定している。同社は研究を通じて蓄積された分析結果やデータを活用し、海事クラスターの技術的向上や安全運航、海事産業の発展に貢献していきたい考え。
共同研究による将来のデータベースイメージ（プレスリリースより引用）
（藤原秀行）
