BIM活用し配置計画策定の迅速化など目指す
大和ハウス工業と熊本大、大和リースは4月10日、応急仮設住宅の早期提供に向けた共同研究に関する契約を締結したと発表した。
同大大学院先端科学研究部の大西康伸准教授らと連携。建築物の構造や設備を3次元モデルで再現する手法「BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）」を積極的に活用し、工期の短縮などを図ることを目指す。被災地への配送など物流の面でも効率化につなげられるかどうかが注目される。
大西氏らが熊本地震を調査し、2017年6月からBIMを使った応急仮設住宅の配置計画案作成の研究を推進。大和ハウス工業と大和リースが協力して大西氏が開発した配置計画案自動作成プログラムを投入した結果、従来は計画承認までを含めて約1週間要していたが、作成自体を約1時間で完了させることが可能と判明した。
3者は計画から製造、施工など一連の全工程にBIMを活用し、地域の実情も勘案した、円滑かつ迅速な建設につなげられると期待。BIMで応急仮設住宅の完成イメージを入居する被災者や行政担当者、施工事業者で共有できるなど、さまざまなメリットがあるとみている。
自動作成した配置計画案の3D外観パース（大和ハウス工業などのニュースリリースより引用）※クリックで拡大
（藤原秀行）
