富士運輸グループと共同開発、ダウンタイム短縮図る
日本ミシュランタイヤは9月24日、富士運輸（奈良市）グループと共同で、大型トラックにパンクなどのタイヤトラブルが発生した際、スマートフォン用アプリケーションソフトを介して迅速に復旧をサポートするサービス「MRN GO（エムアールエヌ ゴー）」を開発したと発表した。11月1日に提供を開始する。
アプリは富士運輸傘下のドコマップジャパン（東京都港区海岸）も開発に参加した。
日本ミシュランタイヤは2004年4月、同社のタイヤを使っているトラック・バス運送事業者を対象に、有料のレスキューサービス「MRN（ミシュランレスキューネットワークの略）」を展開。今年9月末現在、約1300の作業店舗と連携してサービスを運営しており、約2000社・4万台の車両が登録済み。トラブルが起きた場合、コールセンターが電話連絡を受け、必要に応じて登録作業店舗に要請して現場に作業員を派遣するなど対応している。
トラック運送業界はドライバー不足やeコマース利用加速に伴う小包の荷物増などの課題を抱えており、タイヤトラブルによるダウンタイム（復旧に要する時間）短縮の必要性が高まっているのに対応。MRNのサービスをより進化させ、スマホアプリで従来以上に短時間で問題を解決できるようにし、ミシュランタイヤを継続的に選択してもらえる環境を実現したい考えだ。
アプリは無料で、MRNに登録しているミシュランタイヤユーザーが対象。緊急時にドライバーがアプリのSOSボタンを押すと、画像を添付するなどして必要な情報をコールセンターに送信するため、オペレーターがトラックの現在地やトラブルの詳細などの情報をより迅速かつ正確に把握、対応できるようになる。専用機器を備えたトラックは、タイヤ内の温度や空気圧のデータをBluetoothで送信可能。
アプリに併せて、ドコマップジャパンが手掛けているアプリ「docomap GO」を使うと、1台当たり税込み550円で対応機器を装着しているトラックを対象に動態管理システムを使えるようになる。
日本ミシュランタイヤはタイヤ使用プロセスDX（デジタルトランスフォーメーション）化の将来像として、工場出荷から販売店での在庫、ユーザー装着、リグルーブ、再生タイヤ、リサイクルまでのプロセスをDX化させていくことを目指している。グループとして30年までに売上高の20～30％をタイヤ以外の事業から生み出す目標を掲げており、日本の物流への貢献という見地からも、トラックやバスの運用効率化などを支援する「フリートソリューション」を強化する構えだ。
「MRN GO」のイメージ（日本ミシュランタイヤ提供）
サービスの概要（日本ミシュランタイヤ提供）
アプリ画面のイメージ（日本ミシュランタイヤ提供）
22年に1万人の利用登録、26年には「全ユーザーがアプリでレスキュー要請」目指す
オンラインで9月24日に記者会見した日本ミシュランタイヤの須藤元社長は「モビリティの持続可能な発展を使命とする当社と、IoT技術で物流の危機的状況解決を目指す富士運輸さんが手を組み、開発したサービスが直面している課題の解決に貢献できると確信している」とコメント。富士運輸の松岡弘晃代表取締役は「ドライバーの生産性が上がり、ダウンタイムも削減できる」と強調した。
日本ミシュランタイヤの田中禎浩常務執行役員は、MRN GOの利用で復旧に至るオペレーターの一連の状況調査作業の時間を3分の1程度短縮できるとの見通しを示すとともに、2022年には1万人の利用登録、26年にはMRNの全ユーザーがアプリを通じてレスキューコールをする環境をそれぞれ実現したいとの考えを明らかにした。
オンライン会見後の撮影に応じる（左から）日本ミシュランタイヤ・田中氏、須藤社長、富士運輸・松岡代表取締役（会見画面をキャプチャー）
（藤原秀行）
