EV輸送機会増に対応、安全性向上図る
川崎汽船は3月25日、日本舶用エレクトロニクス、オプトゲートの2社と、光学技術を応用した船舶向けの新型火災検知システムに関する共同研究開発契約を締結したと発表した。
自動車船で従来のガソリン車に加え、新たにEV（電気自動車）の輸送機会が増加しているが、EVが搭載しているリチウムイオンバッテリーは発火した場合、燃焼が急速に進行する傾向があるといわれており、より早期に火災を発見、消火活動に取り組むことが重要になっている。
3社は既存の船舶用煙検知器よりも早期に、かつ高精度で火災を検知できる技術を開発し、EV輸送の安全性確保を図る。
日本舶用エレクトロニクスは1981年、沖電気工業（OKI）グループの舶用機器部門の業務を受け継ぎ設立。船舶用の火災探知装置をはじめ、監視カメラシステム、電話機、船内指令装置、時計などを製造販売している。オプトゲートは2005年発足。光エレクトロニクス事業を中心に光製品全般の製造・設計を得意としている。
（藤原秀行）
