日本郵船-当社初の女性機関長が誕生
海上・陸上問わず多様な人材が活躍できる職場環境へ 当社は4月1日、矢野美希一等機関士を機関長に登用しました。140年近い歴史を持つ当社で女性の機関長登用は初めてです。 …… 元のプレスリリースで詳細を […]
nocategory
日本郵船-新会社「NYK Energy Ocean」が船出
当社グループのLPG船隊、世界最大規模に 当社は4月1日、ＥＮＥＯＳオーシャン株式会社(以下「ＥＮＥＯＳオーシャン」)の原油タンカー以外の海運事業を承継する新会社NYK Energy Ocean株式会 […]
センコーGHD-大学生に対し奨学金を国の制度に上乗せ給付
～センコーみらい財団が公益法人として本格的な活動開始～ センコーグループホールディングス株式会社（本社：東京都江東区、社長：福田 泰久、以下「センコーGHD」）が2024 年 4 月に設立した「一般財 […]
株式会社estie、一般社団法人 日本経済団体連合会（経団連）に入会
日本最大級の商業用不動産データ分析基盤を提供し、不動産業界のDXを推進する株式会社estie（本社：東京都港区、代表取締役：平井 瑛、以下「estie」）は、2025年4月1日付で、一般社団法人 日本 […]
DHLサプライチェーン、三洋化成と国内物流最適化に向けた戦略的リード・ロジスティクス・パートナー(LLP)契約を締結
DHLの豊富な実績とグローバル基準の専門知識を活用し、持続可能な物流改革を推進 2025年4月1日東京発： ロジスティクス業界のグローバルリーダーであるDHLサプライチェーン株式会社（本社：東京都品川 […]
ミスミグループ-「置き配」「営業所/コンビニ受け取り」サービス本格展開へ
～ラストワンマイルの物流DXで、物流課題への貢献とお客さまの利便性を向上～ 株式会社ミスミグループ本社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大野龍隆）は、2025年4月1日より、機械部品などの生産間 […]
関通-EC事業者向け物流プラットフォームサービス「GAOW(ガオウ)」を提供開始
物流サービス事業をメインとしてサービスを展開する株式会社関通（本社：兵庫県尼崎市、代表取締役社長 達城 久裕）は、EC事業者様向けに特化した物流プラットフォームサービス「GAOW（ガオウ）」の提供を2 […]
ＪＲ貨物八戸貨物駅近接倉庫での「駅パレ」の開始について
日本パレットプール株式会社（本社：大阪府大阪市 以下「ＮＰＰ」）と日本貨物鉄道株式会社（本社：東京都渋谷区 以下「ＪＲ貨物」）は、貨物駅構内等でパレットの貸出・返却ができるパレットデポ「駅パレ」を八戸 […]
丸全昭和運輸-第9次中期経営計画策定のお知らせ
当社は、2025年3月31日開催の取締役会において、2025年度から2027年度までの3年間を対象期間とする、丸全昭和運輸グループの第9次中期経営計画「構造改革～ロジスティクスパートナーとしての飛躍に […]
センコー-人事発令について
２０２５年３月３１日付及び４月１日付で、下記の通り人事発令並びに機構改正をいたしましたので、お知らせいたします。 …… 元のプレスリリースで詳細をチェック
三井倉庫-LVL船積手配管理サービス、三井化学 物流部様に提供
～タイムリーな情報共有で業務効率化を支援～ 三井倉庫グループ（以下、「当社グループ」）は、このたび、輸出業務を支援する「LVL船積手配管理サービス」（以下、「本サービス」）を三井化学株式会社 物流部様 […]
サバケル×GLPコンシェルジュ協業開始 ― 倉庫マッチングを加速し、物流課題の解決へ ―
「働く」に関する社会課題をビジネスで解決するキャムコムグループの株式会社ロジテック（本社： 東京都港区、代表取締役：川村将臣、以下「ロジテック」）は、アレス・マネジメント・コーポレーション（ニューヨー […]
ホロライトとＡＩカメラを用いた「クレーン作業安全支援システム」を開発
～ 吊荷のサイズや高さに応じた光を自動で切り替えて退避距離を明示 ～ 光学機械器具製造販売のパイフォトニクス株式会社（浜松市中央区/代表取締役：池田貴裕）は、このたび、クレーン吊荷のサイズや高さに応 […]
Visual SLAMを活用した課題発見型カイゼン支援ソリューション「CYTIS Insight for Cargo」を提供開始
フォークリフトやピッキングカートなどの動線・手元作業を可視化し、現場の改善に向けた真因分析を支援する パナソニック コネクト株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役 執行役員 プレジデント・CEO ： […]
JAL、無人航空機の多数機同時運航ガイドライン策定に参画
～NEDO ReAMoプロジェクトにて得られたドローン安全・運航管理の知見を反映～ JALは、3月28日に国土交通省が公表した「無人航空機の多数機同時運航を安全に行うためのガイドライン 第一版」（以下 […]
国内森林資源を活用したSAF等の製造事業の商用化へ向けた検討に関する覚書を締結
日本航空株式会社（以下、「JAL」）、丸紅株式会社（以下、「丸紅」）、三菱ケミカル株式会社（以下、「三菱ケミカル」）、中国木材株式会社（以下、「中国木材」）、ボーイングジャパン株式会社（以下、「ボー […]