三菱ふそう、三菱自、ヤマト、米社の4者がバッテリー交換式EV実用化へ連携

三菱ふそう、三菱自、ヤマト、米社の4者がバッテリー交換式EV実用化へ連携

車両150台超で実証を9月開始

三菱ふそうトラック・バス、三菱自動車工業、米スタートアップのAmple(アンプル)、ヤマト運輸の4社は6月6日、バッテリー交換式電気自動車(EV)とバッテリーを自動で交換するステーションを物流事業者が活用できるようにする実用化の実証実験を9月に東京都内で始めると発表した。

三菱ふそうのEV小型トラック「eCanter」と三菱自の軽商用EV「ミニキャブEV」を合計150台超投入。アンプル製のバッテリー交換ステーション14基も設置し、ヤマトが集配業務で活用する。



4社は充電時間を短縮することで配送効率を下げずにEVを利用できるかどうかを見極め、物流領域でのEVの普及につなげたい考え。利用するEVとバッテリー交換ステーションは実験の期間中に順次増やす予定。

今回の実証実験は東京都と東京都環境公社の2024年度「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業」に採択されている。


バッテリー交換ステーションのイメージ(4社提供)

バッテリー交換式EVは、従来の充電方法と比べて車両の待機時間を大幅に短縮することが可能。実証では、バッテリー交換ステーションを設置し、バッテリー交換を全自動で行う。

バッテリー交換の目標時間は5分間に設定しており、物流のダウンタイム短縮につながるほか、バッテリーを手動で交換する必要がないため、ドライバーの負担軽減にもつながると想定している。

アンプルのバッテリー交換ステーションは、コンパクトかつ短期間で組み立てが可能なため、東京都のような高密度な都市環境でも効率的なインフラ整備を実現し、実用的なEVシフトのソリューションになり得るとみている。



三菱ふそうは昨年8月、京都で電池交換式EVトラックによる公道の走行実証を始めていた。より台数を増やし、実用化を目指す。

(藤原秀行)

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