過去最多の673社・団体が出展、物流向けソリューションも
一般社団法人日本ロボット工業会と日刊工業新聞社は10月7日、東京都内で記者会見し、東京・有明の東京ビッグサイトで12月3～6日に開催する世界最大規模のロボット専門展示会「2025国際ロボット展」の概要を公表した。
26回目の今年は「ロボティクスがもたらす持続可能な社会」をテーマに設定している。2023年の前回を上回り過去最多となる673の企業・団体が出展する予定。
11月19日～12月19日にはオンライン展示会「iREX ONLINE」も並行して開催する。
今年開催の展示会
23年開催の前回の様子（いずれも日本ロボット工業会と日刊工業新聞社提供）
これまでは「産業用ロボット」「サービスロボット」で区分していた分野に関し、今回は新たに「スマートプロダクションロボット」「スマートコミュニティロボット」へ変更。
前者は製造業・建設業・農林水産業に従事する人の負荷を減らすことを担っており、後者は地域や日常生活の中で活躍しているロボットを指している。
スマートプロダクションロボットは搬送や仕分け、ピッキング、組み立てなどの工程を手掛けるものが登場。スマートコミュニティロボットは配送や医療などの分野で対応することを想定している。
併催ゾーンとして今回も「ロボットSIer」「部品供給装置」「物流システム・ロボット」の3ゾーンを設け、物流現場の人手不足をカバーするロボットシステムやAIを生かした自動化のソリューションなどを披露する。
海外からは14カ国の140社・団体が参加する予定で、こちらも過去最多となる。
産業現場の人手不足深刻化を踏まえ、今回は参加企業・団体が人間型のロボット「ヒューマノイドロボット」もより積極的に展示する見通し。会場のメーンステージでは会期中、さまざまな切り口でフォーラムなどを開催、情報発信にも努める。
会見で2025国際ロボット展の小川昌寛運営委員長（安川電機社長）は「ロボティクスはわが国が抱えるさまざまな社会課題の解決型技術として政府より大いに期待されている。ロボットの国際組織、国際ロボット連盟でも国連が掲げる持続可能な開発目標としてのSDGsに対し、ロボット技術の貢献について発表しておりグローバルの課題でもロボット技術が果たすべき役割、期待はますます高まっている」と語り、展示会開催の意義を強調した。
会見する小川運営委員長
（藤原秀行）
