トラック自動運転システム開発のロボトラック、豊田通商や大塚倉庫、西濃、福通の4社と公道実証走行を開始

静岡～愛知の物流拠点間

トラックの自動運転システム開発を手掛けるロボトラックと豊田通商、大塚倉庫、西濃運輸、福山通運の5社は3月2日、各社が参加している任意団体「豊田通商コンソーシアム」で、国土交通省による「自動運転トラックによる幹線輸送の社会実装に向けた実証事業」に採択されたのを受け、静岡県内のIC近郊、愛知県内のIC近郊にある両物流拠点間で自動運転トラックを用いた公道走行実証を2月に始めたと発表した。

コンソーシアムはロボトラックが主体となり、自動運転セミトレーラーの技術開発を推進。その開発成果として、新東名高速道路の新静岡IC近郊と東名高速道路の東名三好IC近郊にある両物流拠点間で、高速道路上での安全かつ安定的な無人走行技術の確立を主な目的として、自動運転トラックを用いた公道実証走行に踏み切った。

5社は今回の実証走行に用いるセミトレーラーは国内で主に使用されているバンタイプと比較して積載容量が大きいことに加え、発着地点での荷積み・荷降ろしを待つ必要がないため、ピストンのように拠点間を往復する幹線輸送に適した車両形態とみている。

一方、車両全長・連結構造に由来する操舵の複雑性、車線変更時の安定制御など、技術的ハードルが高いのも特徴。ロボトラックはこれまで培ってきた自動運転技術に加え、セミトレーラー特有の挙動に対応したアルゴリズムを新たに開発することで、自動運転セミトレーラーの実現を目指す。

少ない台数で大量輸送を可能とする次世代の幹線輸送モデルを社会に提供できるとみている。

（5社提供）

ロボトラックは関東～中部、関東～関西へ走行距離を伸ばし、2020年代後半の商用運行開始を目標に開発を引き続き推進する。

社会実装を早期に実現するため、「高速道路直結型物流施設」を含む「IC近接型物流施設」の活用も視野に入れている。

（藤原秀行）