中東情勢の早期収拾期待高まる
米主要メディアの報道などによると、トランプ米大統領は3月9日、南部のフロリダ州で記者会見し、イスラエルとともに展開している対イランの軍事作戦について「目標の達成へ大きな前進を遂げている。間もなく終結するだろう」と展望した。
また、高騰が続く原油価格の引き下げに向け、一部の国に課している経済制裁を解除する考えを示した。具体的な国名には触れなかったが、ロシアの石油関連の制裁解除を念頭に置いているとみられる。
トランプ米大統領は米CBSテレビのインタビューでも、戦争はほぼ終了したとの見解を示した。ただ、収束時期のめどなど詳細には触れなかった。
日米の株式市場は投資家の間で緊迫化している中東情勢の早期緩和への期待が高まり、急伸している。米ニューヨーク証券取引所のダウ平均は3月9日の終値が先週末比239.25ドル上がって4万7740.80ドルを記録。
東京株式市場の日経平均株価は3月10日の取引開始直後から、前日より大幅に反発して始まり、一時は前日からの上げ幅が1600円を超えた。午前9時55分時点でも1619円2銭高い5万4348円69銭で取引されている。
一方、米ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）で3月9日の原油先物相場は続伸し、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は期近の4月物が前週末比3.87ドル（4.3%）高の1バレル＝94.77ドルで取引を終えた。取引時間中には一時、3年9カ月ぶりの高値となる119円に到達。しかし、トランプ大統領の発言が伝わると、時間外取引では急落、81ドル台を付けた。
G7（主要7カ国）財務相が3月9日に会合を開き、原油高騰への対応策を準備することで一致したと伝わったのも投資家心理に影響したもよう。
（藤原秀行）
