トラック輸送回避しスケジュール安定化、日本や欧米向けに対応
日本通運は3月9日、東アジアブロックが新型コロナウイルスの感染が拡大している中国関連の物流を対象に、代替の輸送ルート開拓などBCP（事業継続計画）対応のソリューションを開始したと発表した。
ソリューションは4種類のサービスで構成。「中国発日本経由欧米向けSEA&AIRサービス」は上海港～東京港の海上輸送と成田空港～欧米向け航空混載輸送を連携、複合一貫輸送を提供する。リードタイムは上海の自社CFS（荷積み・荷降ろし場所）から欧米の着地CFSまで9～10日で、輸送コストは航空輸送のみの場合より約3割削減できると見込む。
「中国欧州間鉄道と中国国内鉄道の連携サービス」は、中国～欧州間の鉄道輸送と華東地区～西安間の中国国内鉄道輸送を接続して輸送する。リードタイムは上海・寧波駅～ドイツ・デュイスブルク駅を23日程度で結ぶ見込み。
「国際陸海貿易新通道（東向通道・南向通道）を活用した中国内陸部発着 SEA&RAILサービス」は内陸部の重慶や成都から東向通道は寧波港間、南向通道は欽州港間の鉄道輸送と、各港から日本または東南アジア・欧州間の海上輸送を組み合わせる。中国国内トラック輸送の制約を回避することで、スケジュールの安定化を図る。
「沿岸都市間の内航船を活用したサービス」は大連、天津、青島、上海、寧波、厦門、広州それぞれの都市間の内航船を活用。大口ロット貨物などの大量輸送にも対応できる。トラック輸送を回避することでリードタイムの安定化を目指す。
（藤原秀行）
