デカルト・データマイン調査でコロナの影響鮮明、直航分は4割超落ち込み
米調査機関デカルト・データマインは6月20日、日本発着の海上コンテナ輸送量に関する最新調査結果（速報値）を公表した。
日本発米国向け（荷受け地ベース）は5月の輸送実績が前年同月比38・6％減、前月比39・3％減の3万3477TEU（20フィートコンテナ換算）と大きく落ち込んだ。新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済減速の影響が鮮明に現れた格好だ。
アジア域内からのトランシップを含む日本発直航分も前年同月比44・0％減、前月比46・5％減の2万2055TEUと不振が際立った。主要港別の前年同月比を見ると、東京港が33・9％減、名古屋港が53・4％減、神戸港が36・2％減、横浜港が62・2％減など、軒並み厳しい結果となった。
日本発米国向け貨物総量のうち主要10品目別の動向では、車両が前年同月比69・6％の2762TEUと激減。前年の3分の1の規模まで縮小している。他にはプラスチック、紙、ゴム、電気、機械、光学機器といった品目が急激に落ち込んだ。
同社は「全世界で猛威を振るった新型コロナウイルスの影響による生産調整のあおりを受けたものと思われ、自動車などの生産材を多く搭載している直航貨物がより大きな影響を受けたもようだ」と分析している。
（藤原秀行）
