ばら積み船80隻で推進最適化と環境負荷軽減を検証
商船三井は10月24日、同社が運航する80隻のばら積み船に省エネ運航分析サービスを試験導入すると発表した。
船舶設計と運航支援のシステム開発を手掛けるノルウェー系ソフトウエア企業NAPA社（本社・ヘルシンキ）の新サービス「NAPA Fleet Intelligence with Noon Report」（NAPA FI）を用いて、エンジンの適切な出力管理やタイムリーな船体・プロペラ汚染対策によって運航船が排出する温室効果ガスの削減効果などを検証する。
NAPA FIは船上に運航データ収集装置を搭載する必要がないため導入容易性が高いことに加えて、航海日誌と自動船舶識別装置（Automatic Identification System＝AIS）から取得した情報を工学的知見とデータ分析ノウハウによって短期間で推進性能の最適化ならびに環境負荷低減が図れると見込んでいる。
商船三井は先ごろ、造船大手の三井E&S造船および気象情報サービスのウェザーニューズと運航データ利活用に向けたプロジェクト「FOCUS」（Fleet Optimal Control Unified System）を始動。異業種の企業や研究機関との連携を積極的に進め、ICT技術による環境負荷低減とサービス向上に取り組んでいる。
（鳥羽俊一）
