キヤノンや日本通運と連携、映像分析しフォークリフトの危険行為など検出
損害保険ジャパンは12月1日、キヤノンや日本通運と連携し、AI（人工知能）を活用した倉庫内の事故防止ソリューション確立へ実証実験を開始したと発表した。
日本通運の倉庫内にキヤノンのネットワークカメラを複数台取り付け、フォークリフトや作業者の動きを撮影。映像をAIが解析して、スピードの出し過ぎや決められたコースからの逆走、一時不停止といった危険な行動を正しく検出できるかどうかを検証する。
損保ジャパンはグループのSOMPOリスクマネジメントと組み、実験で得られた危険行動のデータを基に、安全教育の教材開発を検討する。併せて、既存のドライブレコーダーなどから集められるデータと合わせ、より効果的な事故防止のプログラムを日本通運と共同で開発することも目指す。
さらに、危険な行動を映像から自動的に判断し、現場の管理者へリアルタイムで警告を発信するサービスの確立も念頭に置いている。
今後はカメラの映像を活用し、作業員の最適な動線を提案したり、商品のラベルや製造番号を自動で読み取って作業負荷を軽減したりすることを視野に入れている。
実験の概要（損保ジャパンプレスリリースより引用・クリックで拡大）
（藤原秀行）
