ヤマトグループ総合研究所は4月30日、2020年10月1日から21年1月31日の間、「2030年の物流 －持続可能な社会に資する物流のニューノーマル－」をテーマに募集した懸賞論文を選考、受賞作品5本を決定したと発表した。
気候変動や災害、労働者人口の減少などの社会課題に加え、新型コロナウイルス感染症により、社会環境の変化が急速に加速する中、ヤマト総研は社会を支えるインフラとして変革を求められる次の時代の物流をともに考え、豊かな社会の実現に貢献することを目指し、「2030年の物流」をテーマに懸賞論文を募った。
19年度に実施した第1回の48件を上回る72件が寄せられたという。表彰式は5月18日に予定しており、受賞作品や表彰式の模様などは、表彰式後にヤマト総研のホームページで公開する。受賞作品の概要は以下の通り。
（プレスリリースより引用）
審査員長：慶應義塾大総合政策学部・國領二郎教授のコメント（プレスリリースより引用）
収まりを見せない新型コロナウイルスの影響は、社会構造の変革をせざるを得ない状況に追い込んできています。このような環境下でのDX（デジタルトランスフォーメーション）はあらゆる分野に求められ、物流も当然取り組まなければなりません。持続可能な社会を構築する上で、物流がどのようにあるべきか10年後、2030年の物流をテーマにして物流を生産から流通、消費まで含めて論じられている作品が多くありました。選考の過程では、長期的な視点で社会システムを変革しようと考えられている作品を受賞作としました。
近年、深刻化している気候変動や災害、労働力不足、新型コロナウイルスなどの課題を抱える社会にとって、物流の果たす役割はますます重要になってくると思われます。論文執筆を機会にみなさんの提案や具体的な取り組みが社会に寄与していくことを期待しています。
（ロジビズ・オンライン編集部）
