前田CTOらがオンライン会見で表明、電池生産コストは半減目指す
トヨタ自動車は9月7日、オンラインで記者会見を開催し、電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）に用いる車載電池の開発方針について説明した。
同社の前田昌彦CTO（最高技術責任者）らは、2030年までに総額で研究開発に1兆5000億円を投じ、性能向上や生産能力拡大を図る考えを明らかにした。
前田CTOは車両と電池の一体開発を進め、22年に発売予定の新しいEVから20年代後半には1台当たりの電池生産に要するコストを50％以下に低減したいとの目標を示した。世界的に脱炭素の流れが強まっており、EVやHVの需要が国内外で伸びていく見通しとなっていることに対応。温室効果ガス排出量を実質的にゼロとする「カーボンニュートラル」実現に寄与していきたいとの思いを強調した。
前田CTOはまた、次世代のEVとして注目されている世界初の「全固体電池搭載車」について、20年代前半に発売するとの従来目標をあらためて示した上で、昨年夏には全固体電池を乗せた車両でナンバーを取得、試験走行を行ったことを明らかにした。
全固体電池搭載車に関しては、電池の出力がアップする一方で寿命が短いというデメリットも見つかったと説明。「課題が見つかったことで実用化に1歩近づけたという思いもある」と意欲を見せた。
（藤原秀行）
