アンモニアを燃料に活用船舶の研究開発促進
日本郵船は6月9日、オーストラリアと英国に本拠を置く資源大手BHPと、取引関係の拡大・深化および船舶輸送におけるサプライチェーンの脱炭素化を目指す戦略的パートナーシップに関する覚書を締結したと発表した。
両社は今後、既存の省エネ技術や代替燃料を活用するとともに、特に再生可能エネルギー由来の「グリーンアンモニア」や、化石燃料から作られるものの製造過程で生まれるCO2を分離・回収して大気中への排出を抑えた「ブルーアンモニア」を用いる次世代船舶用燃料船について研究開発を促進。海運領域の脱炭素化への貢献を目指す。
併せて、エネルギー削減のための革新技術や低環境負荷、ゼロエミッション（温室効果ガス排出実質ゼロ）船舶用燃料などのエミッション削減策の利用で連携する。
オンライン調印式の様子。（左から）BHPグループ・ Vice President Maritime & Supply Chain ExcellenceのRashpal Singh Bhatti氏、日本郵船・鹿島伸浩常務執行役員ドライバルク事業本部長（プレスリリースより引用）
（藤原秀行）
