米スタートアップの独自装置活用、水素で燃焼効率高める
住友商事は4月13日、港湾の荷役車両などディーゼルエンジンが必要な商用車・特殊車両のCO2排出量削減、燃費改善に取り組むと発表した。同社が業務委託・販売代理店を務める米シリコンバレーのスタートアップHydrogen On Demand Technologies（ハイドロゲン・オン・デマンド・テクノロジーズ、HODT）が開発するディーゼルエンジンの燃費向上支援装置「D-HAT」を活用する。
国内運輸の温室効果ガスの約4割を貨物自動車および船舶が占めており、ディーゼルエンジンを使用した上でのさらなるCO2排出量の削減が求められているのに対応する。
D-HATはトラック、バス、重機、船舶などの輸送機に搭載されている8リットル以上の大型ディーゼルエンジン向けに、水素を活用して燃焼効率を上げる。水を電気分解することで毎分4リットルの水素を生成し、高圧水素タンクで貯蔵することなくディーゼルエンジンに送り込み、水素により燃焼効率を高めるのが特徴。
従来のエンジンの性能は維持しつつ、燃費を向上させることで軽油使用量とCO2を含む排気ガスの量をそれぞれ10～15%削減し、経済価値と環境価値を両立させられるのが強み。D-HATは、水素ステーションや外部からの水素注入を必要とせず、ディーゼルエンジンに後付けが可能な点もメリット。
D-HAT本体
D-HAT内部の仕組みのイメージ図。電気分解によって生成された水素がディーゼルエンジンの燃焼を効率化する
3月28日には、名古屋港飛島埠頭で、港湾でコンテナを輸送する港湾荷役機器へのD-HATの据え付けを行い、港湾荷役機器での本格実証を進めるとともに、無人搬送車への導入も視野に入れている。
名古屋港での実証実験に加え、日本全国の港湾でもカーボンニュートラルポートの実現に向けてD-HATの導入を進め、地域課題の解決に貢献することを目指す。
併せて、北米の貨物輸送を担う地場企業にも米州住友商事が掛け合い、同地域でD-HAT導入の実証実験を開始した。
湾荷役機器のディーゼルエンジンに取り付けられたD-HAT
名古屋港飛島埠頭の取り組みは、オペレーションを担う飛島コンテナ埠頭、D-HAT輸入販売元のエントランスフォーメーション、港湾を管理する名古屋港管理組合と連携の上、進めていく。
名古屋港での当社担当者とパートナー関係者の集合写真
（藤原秀行）※いずれもプレスリリースより引用
