物流大手4社、ライバルが連携しドライバー不足に対応
特積み事業者らの業界団体「全国物流ネットワーク協会」に加盟している日本通運、ヤマト運輸、西濃運輸、日本郵便の4社は3月28日、関東～関西間の幹線輸送でトレーラー2台をつなげたダブル連結トラック「スーパーフルトレーラSF25」を使った共同輸送を始めると発表した。
ヤマトグループの大型物流拠点「厚木ゲートウェイ」（神奈川県愛川町）と「関西ゲートウェイ」（大阪府茨木市）で、ヤマトのトレーラーと他の3社のトレーラーを接続、平日に幹線輸送する。4社で計6台のSF25を運営する計画。
ダブル連結トラック（国土交通省提供）
4社は同日、関西ゲートウェイで幹線共同輸送の出発式を行った。4社はダブル連結トラックを活用することで「積載量が従来の大型トラックの2倍となり、一度に大量の荷物を輸送できるようになるとともに、異なる事業者のトレーラーを連結し1台の車両として運行できることから事業者の壁を越えた輸送の効率化につながり、物流業界全体の課題である人手不足への有効な解決手段になる」と効果を強調している。
関西ゲートウェイで行われた出発式（4社プレスリリースより引用）
4社のダブル連結トラックによる幹線共同輸送は同日、国土交通省から改正物流総合効率化法の対象として認定を受けた。国交省によれば、4社は幹線共同輸送でトラックからのCO2排出量を年間216・5トン、ドライバーの運転時間を9157時間減らせると見積もっている。
運行スケジュールの一例を挙げると、午後6時半にトラクターがトレーラーを連結する拠点に到着した後、午後7時半にヤマトのトレーラーをつなげて出発。もう一方の拠点には翌日の午前3時に到着し、午前3時半にはトレーラーを切り離して各社の拠点へスタートするとの流れだ。
運行のイメージ（4社プレスリリースより引用）
ドライバー不足に対応するため、国交省は今年1月、特殊車両通行許可基準を緩和し、全長25メートルのダブル連結トラックが高速道路などを走行しやすくなるようにしてした。
（藤原秀行）
