まず無償「βサービス」で提供開始、感想踏まえ25年度の商品化目指す
沖電気工業（OKI）は9月29日、スマートフォンなどのエッジデバイスを使い、遠隔地からリアルタイムで現場の作業を指導・支援できる「遠隔作業支援システム」を開発したと発表した。
遠隔地にいる熟練者が、映像によって現場の状況を確認しながら、映像画面に直接スケッチやジェスチャーなどを描画して、現場に対して円滑に作業指導・指示を行えるのが特徴。本システムの利用により、作業指示などのための現場立会いのリモートシフトの加速、時間やコストの削減につなげられると見込む。
OKIは本システムの普及を後押しするため、無償のクラウドサービス「βサービス」の提供を10月に開始。βサービスの実施を通して得たユーザーの感想などを踏まえて本システムの効果検証と改善を進め、2025年度の商品化を目指す。
「遠隔作業支援システム」の利用イメージ
製造現場では、新製品の製造ライン立上げ時などに、技術者が遠隔地の工場に出張して、試作品や製造・試験方法について具体的な相談をすることがある。また、保守現場では緊急対応のため、現場にいる不具合機器の修理経験が少ない作業者に対し適切な指示を行う必要が生じるなどの事例が見られる。
本システムはこうしたケースにおける相談や指示を技術者が現地に赴かず遠隔から支援できるようにするのが狙い。映像を用いて具体的な改善案の相談や作業指導・指示ができるようにした。専門性の高い技術者の出張・出動の回数と時間を削減できるほか、マニュアルだけでは伝わりにくい技術・技能の伝達がスムーズに進み、製品や作業の品質向上、機器停止時間の短縮が期待できると強調している。
（藤原秀行）※いずれもプレスリリースより引用
