27～28年実用化の確実な達成目指す
トヨタ自動車と出光興産は10月12日、バッテリー式電気自動車（BEV）用の次世代電池「全固体電池」の量産化に向け協業すると発表した。
全固体電池は電気を生み出すのに必要な「電解質」を、一般的な電池では液体となっているのに対し、固体にすることで大きな容量と高い出力を実現できるのが特徴。BEV用の電池に使えば寿命が長くなり、交換頻度を減らせる上、航続距離も延長できるといったメリットが期待されている。しかし、現状では製造コストが非常に高いことなどから、研究者らの間では普及は困難との見方も根強い。
両社の技術とノウハウを組み合わせ、固体電解質の量産技術開発や生産性向上、サプライチェーン構築を共同で進める。トヨタが以前より目標に掲げている2027～28年の全固体電池実用化をより確実に達成し、BEVの競争力を高めていきたい考えだ。
全固体電池の要素技術研究・開発に出光は01年から、トヨタは06年からそれぞれ取り組んでいる。BEV向けに高容量・高出力を発揮しやすいと期待されている硫化物系の固体電解質を対象に据え、協業を進める。
今後、両社間でタスクフォース（作業部会）を立ち上げ、具体的な協力事項を詰めていく予定。
同日、東京都内で記者会見したトヨタの佐藤恒治社長は、出光とタッグを組む背景として「両社の材料開発技術と出光の材料製造技術、トヨタの電池量産技術を1つにして、量産へ本格的に取り組む。今後はものづくりのフェーズに入る。鍵を握るのが自動車産業とエネルギー産業の連携だ」と説明。
全固体電池を利用したBEVをトラックやバスなどの商用車に用いる可能性を問われたのに対しては「充電時間を圧倒的に短くできるのは商業利用する上で非常に重要。ポテンシャルとして商用利用に大変有利な電池と言える」と説明した。同時に、「トラックなど商用車に関しては（燃料源として）水素（燃料電池）と電気を上手に使い分けていくことが必要。多様なニーズに対して選択肢をしっかり準備することがわれわれに求められている大変重要なこと」と指摘し、今後もトラックやバスなどは燃料電池とBEVの両方をにらみ、最適な技術を投入していく従来のスタンスをあらためて表明した。
出光の木藤俊一社長は「今問われているのはポテンシャルや夢ではなく実現力だ。出光は材料となる固体電解質の量産を通じ、技術力で量産化を支えていく。実用化は手の届く未来の話だと考えている」と語った。
会見後の撮影に応じるトヨタ・佐藤社長（左）と出光・木藤氏
（藤原秀行）
