基礎化学品の共同調達も視野、生産体制最適化図る
旭化成と三井化学、三菱ケミカルの3社は11月8日、プラスチックなどの原料となるエチレンに関し、3社で共同事業体を設立することを前提として、西日本で製造設備の脱炭素化や将来の能力削減も含めた生産体制最適化をさらに深く検討していくことで合意したと発表した。
必要なコストや温室効果ガス排出削減効果なども含む利益は3社で公平かつ合理的に負担・享受することを基本に据え、エチレン製造設備のグリーン化に向け、各社の保有するGX（グリーントランスフォーメーション）技術を提供・実装していくことを目指す。
共同事業体のイメージ（プレスリリースより引用）
また、基礎化学品の共同調達およびインフラ整備なども視野に入れ、最適な生産体制の構築を目指して議論を進める。共同事業体の設立は今後、適切な時期に準備をスタートさせる予定。
3社は今年5月、西日本におけるエチレン製造設備のカーボンニュートラル実現に向け、連携していくことで検討を開始すると開示していた。
（藤原秀行）
