ヤンマーとソニーが水中センシング技術の社会実装へ合弁、第1弾は船底洗浄などに用いる無人潜水艇の実用化図る

海洋生態系保全への貢献目指す

ヤンマーホールディングス（HD）とソニーグループは10月6日、水中センシングに関する技術開発・社会実装に取り組む合弁会社「ヤンマーブルーテック」（大阪市）を9月8日付で設立、10月1日に事業を開始したと発表した。

合弁はヤンマーHDが90%、残りをソニーグループがそれぞれ出資している。

海洋環境の維持・保全でノウハウを持つヤンマーHDと、センシング技術などに強みを持つソニーグループが組み、社会課題への対応を促進する。具体的には、海洋生態系の保全や海洋インフラ点検における人手不足問題など、海洋の持続可能性に関する様々な課題の解決に向け、両社の知見を融合した新たな技術やソリューションの創出を図る。

第1弾として、海中調査や船底洗浄作業で使われる「ROV」（Remotely Operated Vehicle、遠隔操縦無人潜水艇）の高度化と実用化に関する研究プロジェクトを推進し、海洋生態系保全への貢献を目指す。

ヤンマーグループは高圧水噴射式で業界最高クラスの洗浄速度を実現する船底洗浄ROVや、デブリ（船体から除去した汚れ、付着生物など）をマイクロメートル単位でろ過回収できるデブリ回収装置の開発に取り組んでいる。ソニーグループは動体歪みのない高感度な撮影が可能なグローバルシャッター方式のイメージセンサーや、濁りや浮遊物など海中環境に適応した画像処理技術、リアルタイムでの自己位置推定技術などを有している。

双方の技術やノウハウを組み合わせることで、水中映像の鮮明化や3Dデータ化、自己位置の把握など、より高効率に運用できるROVを実現したい考え。船底洗浄作業を効率的にし、人に依らない安全かつ安定した運用を可能にする。

（藤原秀行）