4月は時価総額が月間平均と月末のいずれも「10億円以上」に
玉井商船は5月1日、東京証券取引所の第2部上場廃止の猶予期間入り指定が解除されることが決まったと発表した。
同社は3月末の時価総額が約9億200万円で、上場廃止基準の「10億円未満」に抵触したため、猶予期間に入っていた。
同社の時価総額はその後、4月の月間平均ベースで約11億120万円、4月末時点のベースで約10億1300万円に達し、上場維持できることとなった。
同社は「外航・内航ともに現状の収益性をあらためて見直し、財務体質の健全化を図り、今後とも上場を維持できるよう努めていくことはもとより、企業価値向上に取り組んでまいる所存」とコメントしている。
(藤原秀行)