商船三井が推定原因と再発防止策を公表
商船三井は12月18日、同社がチャーターしていたばら積み貨物船「WAKASHIO」が今年7月、モーリシャス島沖合で座礁、燃料油が大量に海へ漏れ出した事故に関し、推定される原因と再発防止策を公表した。
同船は座礁の2日前、航海計画を変更して同島沖合を航行する際の沿岸からの距離を22カイリ（約40・7キロメートル）から5カイリ（約9・3キロメートル）に変更。事故発生当日は携帯電話の通信圏内に入ろうとして、沿岸からの距離をさらに2カイリ（約3・7キロメートル）程度まで縮めて航行しようとしたところ、0・9カイリ（約1・7キロメートル）沖の水深10メートルの浅瀬に座礁したと説明した。
乗組員が正確な沿岸からの距離や水深を確認するには不十分な縮尺の海図を用いていた上、レーダーや目視での適切な見張りも怠っていたという。
商船三井は事故以前にも沿岸に複数回近づいていたことがあったため、沿岸への接近の慣れにより、不安全行動を取った可能性があり、大型船でこのような行動を取ることによる安全意識への認識が不足していたと推察。併せて、「航海を安全に遂行する上で順守する必要がある規程への認識不足と履行が不十分だった」と指摘した。
その上で、再発防止のため、全運航船の航海当直者を対象に、安全意識調査を行って乗組員の業務実態を把握し、必要な対策を講じることや、電子海図を正しく使うための教育を実施することなどを決定。
同時に、同社からの24時間監視体制を強化して安全航行のサポート拡充を図ったり、同社グループが保有している「仕組船」への船橋内監視カメラ導入を検討したりすることなども打ち出している。再発防止には総額約5億円を投じる方針。
（藤原秀行）
再発防止策などの詳細はコチラから（商船三井ウェブサイト）
