高速道や自動車専用道路に追加、安全性担保
自動走行や安全運転支援システム用の高精度な3次元地図データ（HDマップ）を手掛けるダイナミックマップ基盤は4月7日、データ作成の対象を従来の高速道路や自動車専用道路から一般道にも広げると発表した。自動運転の安全性を担保し、早期実用化を後押しする。
既に高速道路と自動車専用道路は全てをカバーしており、2023年度から主要な国道のデータも作成、把握している道路をトータルで約8万キロメートルまで延ばす計画。24年度はさらに都道府県道も対象にし、約13万キロメートルを目指す。
併せて、日本向けと北米向けで現在は異なっているHDマップ用データのフォーマットを統一、開発の期間短縮やコスト削減を図る。
ダイナミックマップ基盤は16年に創業し、現在はトヨタ自動車や日産自動車、ホンダといった国内の自動車メーカー10社と三菱電機、ゼンリン、パスコなどが出資している。
HDマップは路面の車線や停止線、横断歩道、地上の信号機や標識などを収録。車線の中央線など実在はしないものの自動運転に不可欠なデータも収めており、車両に搭載するレーダーなどで捕捉しきれない周辺の状況を補うのに活用できると見込む。
HDマップのイメージ（ダイナミックマップ基盤提供）
（藤原秀行）
