試験期間を2年→3カ月に短縮目指す、コストも大幅削減へ
日本郵船は10月8日、千葉県内に設置した新燃料の安全性評価を行う試験用エンジン設備場の運用を10月1日に始めたと発表した。
新燃料を船舶用に継続使用するため、社外エンジン設備での試験・分析やトライアル運航など、従来は約2年の試験期間を要していた。しかし、各国の環境規制策やバイオ燃料など新燃料の需要増加に対応していくには、この期間の短縮や試験に要するコストの削減が鍵となっていた。
そのため、自社テスト・エンジンでストレステストを実施することでトライアル運航が不要となり、試験期間を3カ月まで短縮できると見込んでいる。
併せて、グループのボルテックと日本油化工業が持つエンジン運用や燃料油分析の技術も活用することで、多様な新燃料の可能性を検証、舶用燃料の実用化を加速させ、新燃料の商品化を推進していきたい考えだ。
テスト・エンジンはアンモニア燃料船に改造工事中のタグボート「魁（さきがけ）」が使用していた発電機機関を再利用する。
（プレスリリースより引用）
（藤原秀行）
