豊田通商など、名古屋港で商用化見据えた水素供給インフラの設計・検証開始

トラックやフォーク、クレーンなど対象と想定

豊田通商と大陽日酸、東邦ガスの3社は5月27日、名古屋港で商用化を見据えた水素供給インフラの設計・検証を6月に始めると発表した。水素を用いる燃料電池を採用したトラックやふぉ0－クリフと、クレーンなどを対象に供給、港湾の脱炭素を進めることを念頭に置いている。

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の「水素社会構築技術開発事業/地域水素利活用技術開発」事業に採択された。

　
　

豊田通商と東邦ガスなどは2022年、NEDOの調査事業への採択を受け、名古屋港で港湾および周辺地域での荷役機器、物流車両の水素活用の可能性や水素の製造・供給方法、事業成立に向けた要件の調査・検討を実施。その結果、名古屋港コンテナターミナル周辺の荷役と物流で年間に最大1500t程度の水素需要があると確認できた一方、商用化ベースでの水素化の実現に向けてはコスト面と運用面での課題も明らかになった。

そのため、より細かく設計・検証に踏み切ることにした。

2025年度内に、港湾内の物流車両や大型クレーンなど自走できない荷役機器に適した低コストの水素供給インフラについて、日本の保安基準に適合させながら技術面および事業面の検証を進めていく計画。

名古屋港を中心とした地域における水素活用のイメージ

各社の役割

（藤原秀行）