クラウドや新OSにも対応、金融や製造、流通の各業界で継続利用促進図る
キヤノンITソリューションズは1月14日、メインフレームと呼ばれる大型コンピューターを使うためのサーバーインストール型端末エミュレーター「TCPLink Enterprise Server（TCPリンクエンタープライズサーバー）」の新バージョンを同日発売したと発表した。
IBM、富士通、日立製作所、NECの各社が手掛けているメインフレームに対応しており、セキュリティーの堅牢さから今後も金融や製造、流通の各業界で継続的に利用されることが見込まれると判断、バージョンアップを決めた。
システムの基盤・プラットフォームがクラウド利用に移行しているのを踏まえ、新バージョンもアマゾンのAWS、マイクロソフトのAzureの環境に対応。ユーザーのサーバー維持コスト削減やシステム運用の負荷軽減を図る。
併せて、IBMi向けの純正エミュレーターとの互換性を印刷やデータ転送の機能を中心に強化。新しいOS「Windows Server2019」にも対応、現行バージョンから乗り換えしやすくしている。操作ログのデータ可視化や検索を迅速に行えるのも特徴。
ベースライセンスは税別60万円から、ユーザーライセンスは1ユーザー当たり3万円から。
TCPLinkシリーズは25年以上の歴史を持ち、累計で導入は1000社以上、保守ユーザーは200社程度、ライセンスは150万以上に及んでいる。
（藤原秀行）※写真はキヤノンITソリューションズ資料より引用
