脳血管内の治療用デバイスを最適な量で流通可能に、無駄解消図る
医療関係の情報システム開発を手掛けるアルムと帝人は11月17日、脳血管内治療計画プログラムと電子タグシステム（RFID）を活用した次世代医療サプライチェーンの実証試験を共同で開始したと発表した。
脳血管内を治療する際に最適なデバイスを最適な量で流通させる体制を実現し、医療現場の治療の質向上と医療資源のロス削減を図る。
アルムはAIを用いたICT技術により、それぞれの患者に最適な治療の計画と用いるデバイスを提案するプログラムを構築。帝人は独自のRFID技術を使って治療デバイスの過剰・欠品を防止する在庫管理体制を整備し、システムの実効性を確認する。
両社は実証実験を2024年12月までに完了、25年ごろまでに社会実装させることを目指している。
脳血管内治療は、脳梗塞や脳動脈瘤などの疾患に対し、大腿部や肘の血管などからカテーテルと呼ばれる細い管を挿入し、ステントやコイルと呼ばれるデバイスを留置する。ステントやコイルなどのデバイスは高額で、患者の血管サイズや瘤の形状によって使い分けが必要になるため、バリエーションが多岐に渡る。
しかし、こうした治療デバイスは緊急で使用されることが多く、医療者がサイズや種類などの細かい情報を事前に指定してメーカーに発注することは困難なため、現在はメーカーが全てのサイズや種類のデバイスをその都度、病院へ貸し出している。使用されなかったデバイスが滅菌切れとなって廃棄されるケースが多発、廃棄コストは年間数億円に上ると言われている。
両社は非効率を解消するため、実証試験に踏み切る。プログラムで提案された治療計画を基に、治療で用いる可能性のあるデバイスの情報を事前に関係者へ共有。デバイスの最適な流通を可能にする次世代医療サプライチェーンの構築を進める。
実証実験は帝人が展開するRFIDシステム「Reco シリーズ」を活用する。同製品は強い電波を読み取りたいエリアのみに制限する「電波局在化技術」を基にした「高い読み取り精度」を実現しているのが特徴。RFIDタグが密集する狭いスペースにおけるピッキング作業で正確なタグの読み取りが可能となる技術や、使用済みのデバイスに貼付されたRFIDタグを読み取って即時に在庫情報へ反映させる「RecoFinder」。
Recoシリーズを物流倉庫や病院内で使用して正確な在庫管理を実現することで、流通在庫を絞りながらも、必要器具の欠品リスクや器具選別による時間コストやヒューマンエラーの削減が可能になるとみている。
実証試験には、東京慈恵会医科大学の関連医療機関、脳神経外科東横浜病院、血管カテーテル機器を販売する医療機器卸のアルバース、医療機器メーカーのカネカ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、センチュリーメディカル、テルモが参画し、共同で既存システムの変革に取り組む。
アルムは実証試験に先駆けて、東京慈恵会医科大学・順天堂大学・東京理科大学との共同研究「AI技術により最適化された脳血管内治療計画プログラムと遠隔治療⽀援システム化による安全性向上および医療従事者の負担軽減を実現する医療エコシステムの開発」を構想。日本医療研究開発機構（AMED）の令和4年度（2022年度）「医療機器等における先進的研究開発・開発体制強靭化事業（基盤技術開発プロジェクト）」に採択されている。
「次世代医療サプライチェーン」のイメージ（プレスリリースより引用）
（藤原秀行）
