冷蔵設備も搭載、2019年度中に500台納入へ
DHLは5月23日、東京都内で開催したイベント「DHLイノベーションデー」で、ヤマト運輸と共同開発した宅配用EV（電気自動車）トラックのモデルを公開した。
DHL傘下のベンチャー企業ストリートスクーターが製造を担当。同社のEV「ストリートスクーター」に日本向けのカスタマイズを施した。CO2排出や騒音抑制など環境負荷の軽減に努めているほか、トラックドライバー不足の現状を考慮し、小型で運転席はスムーズに乗り降りできるデザインとするなど運転しやすさを確保。中型免許を持たない人やトラックの運転に慣れていない人でもすぐに運転できるようにしている。
冷蔵設備も搭載しており、ヤマトは2019年度中に500台を導入、まずは首都圏で利用を始める計画。19年の第4四半期（10～12月）に第一弾が同社へ納入される見通し。
DHLコーポレート・インキュベーションのトーマス・キップ氏は「EVトラック開発のプロジェクトは、そもそも車を作るのではなく物流企業向けのツールを作りたいというところから始まった」と説明。ヤマトのEVトラック活用に期待を示した。
公開したEVトラック
EVトラックと記念撮影に応じるDHLサプライチェーンのアルフレッド・ゴー社長（左）とDHLのトーマス・キップ氏※クリックで拡大
（藤原秀行）
