商船三井とサムソン重工業、温室効果ガス抑制できる固体酸化物型燃料電池をLNG運搬船に搭載目指す

商船三井とサムソン重工業、温室効果ガス抑制できる固体酸化物型燃料電池をLNG運搬船に搭載目指す

英ロイド船級協会から設計で基本承認取得

商船三井は6月4日、韓国のサムスン重工業(SHI)と、固体酸化物型燃料電池(SOFC)を搭載したLNG(液化天然ガス)運搬船の設計に関し、英国のロイド船級協会から基本承認(AiP)を共同で取得したと発表した。

当該のLNG運搬船は2027年に竣工予定で、貨物槽の容積は17.4万㎥。通常の発電機に加え、米ブルームエナジー製の300kWのSOFCを搭載・運用する計画。

 
 


コンテナ化したSOFCモジュールのイメージ図(出典SHI)

SOFCは発電過程で燃料の燃焼行程を必要とせず、天然ガス、水素、メタノール、アンモニアなどの燃料を直接電気や熱に高効率で変換することが可能で、必要な燃料消費量と温室効果ガス排出量を抑えられるのがメリット。

SOFCは燃料の燃焼行程がないため、窒素酸化物(NOx)や硫黄酸化物(SOx)などの排出を大幅にカットできる上、輸送中にメタンがそのまま大気中に出てしまう現象「メタンスリップ」も最小限にとどめることが可能。

商船三井は2022年からSHIとLNG運搬船にSOFCを搭載するための協議を継続してきた。ロイド船級協会、SHI、ブルームエナジーなどとともにハザード(潜在的な危険要因)の特定(HAZID)と運用性のリスク評価(HAZOP)を実施、AiP取得にこぎ着けた。

(藤原秀行)※商船三井提供

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