健康寿命延伸や医療費削減が可能か検証想定
日本郵政は2025年12月24日、東北大学スマート・エイジング学際重点研究センター、大塚製薬の両者と「運動による老化時計の制御」に関する共同研究を始めると発表した。
「DNAメチル化老化時計」を活用し、個人の「生物学的老化度」を科学的に可視化。老化時計に対する運動介入の効果を測定し、健康寿命の延伸や医療費の削減につなげられるかどうかを検証する。
「個人ごとの生物学的老化度を測定し、その結果に基づいて、運動による改善を目指す」との取り組みを日本国内で展開するのは初めてという。
世界のヘルスケア分野では、生まれてからの年数で表される一般的な年齢（暦年齢）と異なり、個々の生物学的老化度を捉える「老化時計」を用いて、個別に最適化した介入法を確立することが課題となっている。
日本郵政は地域社会に貢献できる技術として、老化時計に着目。東北大や大塚製薬と連携し、血液からDNAを抽出して加齢に伴うメチル化パターンを解析することで、被験者個々人の生物学的老化度を測定する。
具体的には、運動習慣のない中年層（約15人）を対象に3カ月間、中強度有酸素運動や高強度インターバルトレーニングを相対的な運動強度で実施。運動介入の前後で「老化時計」により定量化した生物学的老化度を比べるとともに、体力・認知・心理などの健康指標と生物学的老化度の関連も分析する。
上記の運動介入群に加え、運動介入を行わない運動習慣のない中年層（約15人）を対照群とした比較を実施する。
共同研究は東北大で実施し、同大が全体の統括および研究実施を、日本郵政が被験者の運動介入前後の体力指標測定を、大塚製薬がその他の生理学的指標の分析をそれぞれ担う。
日本郵政は、共同研究を通じて得たノウハウを基に、日本郵政グループが有する全国規模の郵便局ネットワークや、運営する病院などのリソースを活用して「健康寿命の延伸」実現と次世代ヘルスケア産業の創出を目指す。
（藤原秀行）※アイキャッチはプレスリリースより引用
