コロナ影響続く、自動車関連は7割ダウン
米調査機関デカルト・データマインは7月20日、日本発着の海上コンテナ輸送量に関する最新調査結果（速報値）をまとめた。
アジア域内へのトランシップ分を含めた日本発米国向け（荷受け地ベース）は6月の輸送実績が前年同月比43・3％減、前月比6・1％減の3万1432TEU（20フィートコンテナ換算）と大きく落ち込んだ。新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済減速の影響が続いている。今年1～6月の累計では前年同期比17・3％減の27万3047TEUだった。
アジア域内からのトランシップを含む日本発直航分も6月は前年同月比38・6％減の2万6557TEUと低迷。主要港別の前年同月比を見ると、東京港が35・9％減、名古屋港が41・6％減、神戸港が22・9％減など、軒並み落ち込んだ。
今年1～6月の累計も前年同期比17・6％減の20万5594TEUとなった。ただ、デカルト・データマインは日本受け米国向けの直航分に絞れば5月から6・1％増加しており「トランシップ貨物全体の減少率（55・7％）と乖離が目立っている」と指摘している。
日本発米国向け貨物総量のうち主要10品目別の動向では、自動車関連が前年同月比70・2％減と大きく落ち込んでいるほか、ゴムや機械、紙、プラスチックなども減少した。
6月の日本発米国向け（荷受け地ベース）輸送実績（デカルト・データマイン提供、クリックで拡大）
（藤原秀行）
