トヨタなど6社、「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を設立

バイオエタノール燃料の製造技術向上など図る

トヨタ自動車とENEOS、スズキ、SUBARU、ダイハツ工業、豊田通商の6社は7月20日、燃料を「つくる」プロセスでの効率化を研究するため、「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を7月1日付で設立したと発表した

カーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）の実現には、多種多様な地域・顧客のニーズに対応するため、多様なエネルギーの選択肢を提供することが重要となる。再生可能エネルギー由来の電力を基にした水素や合成燃料、植物の光合成によりCO2を削減できるバイオエタノール燃料も有力な選択肢の1つ。

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）でも有効性が確認されている。しかし、いずれの燃料でも原料調達だけでなく製造工程におけるCO2排出量の低減や社会実装に向けた課題を明らかにし、その解決方法を探索することが不可欠となっている。

同組合はカーボンニュートラル社会実現のため、バイオマスの利用、生産時の水素・酸素・CO2を最適に循環させて効率的に自動車用バイオエタノール燃料を製造する技術研究を進める。

具体的な研究領域は下記の通り。

エタノールの効率的な生産システムの研究
食料と競合しない第2世代バイオエタノール燃料の製造技術の向上を目指し、生産設備を実際に設計・設置・運転し、生産面での課題を明らかにし、解決方法を研究するとともに、生産システムの効率改善を検討する。

副生酸素とCO2の回収・活用の研究
水素製造時に副生成物として発生する高濃度酸素、および、バイオエタノール燃料製造時に発生するCO2の活用方法について研究する。

燃料活用を含めたシステム全体の効率的な運用方法の研究
①で得られたバイオエタノール燃料を自動車等に使用した際の課題を明らかにし、解決方法について研究する。また、原料栽培の生産量から製造される燃料量までを予測可能とするモデル式を検討する。

効率的な原料作物栽培方法の研究
バイオエタノール燃料の原料確保のために、収穫量の最大化と作物の成分の最適化を目指し、最適な栽培方法を提案するシステムを開発する。土壌の成分調査などを通じて、収穫量の予測精度の向上を目指す。

（プレスリリースより引用）

次世代グリーンCO2燃料技術研究組合の概要

（藤原秀行）