カウネット調査、6割超が「代替品提案」や「値上がり前の事前告知」を期待
コクヨグループでECサービスを展開しているカウネットは6月19日、プラットフォーム型購買管理サービス「べんりねっと」とオフィス用品通販サイト「カウネット」の会員2459人を対象に実施した、中東情勢緊迫化に伴う職場の消耗品調達に関する意識調査結果を公表した。
調査は5月15～22日、インターネットで実施した。
消耗品の調達に85.0%が不安を覚えており、特に「医療・薬・保健衛生」(95.9％)、「福祉・介護」(93.5％）の関係者で懸念が強かった。
また、影響を懸念する品目は「ポリ袋・ゴミ袋」（57.0％）が最多で、「梱包資材」(41.9％）も上位に入った。文房具などの「事務用品」（32.9％）を大きく上回った。
価格高騰時の優先対応は、全体の6割が仕様や素材の異なる「代替品」を購入すると回答。その一方、「コスト許容（同じ商品を使い続ける）」は11.6％にとどまった。
さらに、6割超が「代替商品の提案」や「今後値上げが予想される商品の事前告知」に期待していることが分かった。
カウネットは調査結果を踏まえ、代替品調達のサポートや、プラスチック資源の回収・再資源化拡大などを図る。
（藤原秀行）※いずれもカウネット提供
