2種類のスキーム確立、運行時間77％削減など成果
アンドエスティHD、バロックジャパン、TSIホールディングス、ユナイテッドアローズのアパレル大手4社は8月4日、物流効率化に連携して取り組む自主的な組織「アパレル物流研究会」に、新たにビームスと豊島の2社が参画したと発表した。
研究会は2023年10月に発足した。今後も企業に参画を呼び掛け、アパレル・繊維業界で共同物流を実現していきたい考え。
研究会はドライバー不足への対応を最優先に掲げ、物流プロセスの維持に注力。とりわけ、港湾から物流センターを結ぶ調達物流（ドレージ輸送など）は、車両確保難や運賃高騰などの影響が最も先行して顕在化しており、供給網を揺るがしかねない課題と認識し、同領域の共同輸送実験を実施。その結果、トラック手配難易度や運行上の負荷軽減効果を確認できたため、成果を公開した。
海外商品の調達領域で、無駄な運行と待機時間を排除する2種類の共同輸送スキームを構築した
①下関港からの共同輸送
中国（華東・華北）発の輸入貨物を下関港に集約し、フェリー輸送（横須賀港経由）を組み合わせて各社物流センターへ共同輸送する
・車両削減： 下関港で各社貨物を荷合わせし、運行車両台数を削減
・運行時間： フェリーによるドライバー無人輸送で運行時間を削減
・スピード： 従来のリードタイムを維持
①東京港からの共同輸送
東京港に到着した貨物について、港湾施設（CFS）を巡回集荷し、各物流センターまで共同輸送する
・車両削減： 東京港で各社貨物を荷合わせし、運行車両台数を削減
・スピード： 従来のリードタイムを維持
ドライバー運行時間の削減：
①下関港からの共同輸送
下関港での貨物集約により、車両の運行回数を4回から2回へ半減。さらにフェリーによるモーダルシフトを組み合わせることで、従来の陸路輸送と比べドライバーの運行時間を約77%削減した
②東京港からの共同輸送
従来の各社個別輸送スキームと比較し、約50%の削減となった
CO2排出量の削減（環境負荷軽減）：
①下関港からの共同輸送
現行と比較し約37%削減となった
②東京港からの共同輸送
CO2排出量の削減効果については、実証実験結果として現行と同等水準にとどまった。車両の積載率向上を推進することで、今後は環境負荷軽減を図る
（藤原秀行）※いずれも4社提供
