国内製造業で島津製作所が初採用、在庫管理を効率化
TOPPANホールディングスは9月4日、傘下のTOPPANが、流通コードの管理・流通標準に関する国際機関GS1が公開するタグデータ規格「TDS2.0」に対応したRFIDソリューションを開発したと発表した。
「TDS2.0」は通常の商品コードに加えて、アプリケーション識別子（バーコードや二次元コードの中で、商品コードや製造日、賞味期限、ロット番号といったデータの属性や種類を特定・区別するための2～4桁の数字）を活用することで、シリアル番号・製造日・ロットナンバーなどの詳細データをタグ内に直接格納し、かつ世界中で重複しない独自の識別コードで運用できるようになる。
マスタデータ参照のためのデータベース構築も不要となり、現場で必要な情報を直接読み取ることが可能。唯一の識別コードにより、異なる部門のシステムをまたいでも対象を確実に識別できるため、円滑な情報連携を実現できると見込む。
島津製作所がECDセル（ハロゲンなどの電子親和性化合物を高感度に検出する電子捕獲型検出器）の在庫管理業務に採用した。「TDS2.0」に対応したRFIDタグおよびシステムの導入は、製造業界で国内初という。
「TDS2.0」対応RFIDソリューションを活用した管理業務の運用イメージ（島津製作所の事例）（TOPPANホールディングス提供）
現在主流のRFID運用は、タグ自体には商品コードとシリアル番号のみを記録し、詳細データはマスタとしてデータベース側に保持している。しかし、データベースにアクセスができないオフライン環境下では詳細情報の参照ができない上に、システムやネットワーク環境が異なる部門間・企業間で円滑なデータ連携ができない点も課題だった。
そうした問題を解決するタグデータ規格として、2022年8月にGS1が「TDS2.0」を公開した。「TDS2.0」は150種類以上のアプリケーション識別子を使用することができるため、これまでデータベース側に持たせていた製造日やロットナンバーといった多様な詳細情報を、直接RFIDタグ内に記録させられるようになる。
（藤原秀行）
