構内で重量物など搬送を想定
ヤマハ発動機と自動運転技術の開発を手掛けるスタートアップ企業のティアフォー（名古屋市）が共同で設立したeve autonomy（イヴオートノミー、静岡県袋井市）は、2022年7月をめどに、工場や物流施設の構内で重量物などを搬送する自動運転サービスの提供を始める準備を進めている。
現在、ヤマハ発動機の工場で実際に部品などの搬送工程に投入、省人化の効果と課題を探っている。eve autonomyは導入までの準備期間が短く、走行ルートを容易に変更できることなどをアピールポイントにして、全国で広く活用を呼び掛けていきたい考えだ。まずは工場や物流施設、空港など閉鎖された空間での普及を目指す。
小型化で狭い通路も走行可能に
eve autonomy は2020年2月に発足。ヤマハ発動機が持つ車体関連の技術とティアフォーが開発を主導している自動運転OS（基本ソフト）「Autoware（オートウェア）」を組み合わせ、より使いやすい物流など向けの自動運転システムを生み出すことを目指している。
同システムは、周辺の情報を察知する高性能の赤外線レーダー「LiDAR」で走行エリアの地図データを作成し、車両にアップロードする。自動運転する車両が先頭を走り、部品などを乗せた台車をけん引する形だ。自動フォークリフトやAGV（無人搬送ロボット）よりも広い範囲で搬送できるのが強みとなる。
eve autonomyは走行時に専用のオペレーターを配置したり、走行させる場所の既存インフラに特別手を加えたりすることを不要にし、さまざまな工場や物流施設に適応できるようにすることを想定。バスのように決まったルートを循環するパターン、タクシーのように必要な場所をその都度指定して向かわせるパターンの両方に対応可能にする。
第1弾として20年からヤマハ発動機の浜北工場（静岡県浜松市）の工場ラインで実際に運用しながらパイロット製品の開発を進めている。以前は搬送作業者がフォークリフトを使って荷降ろししていたが、現状は製造作業者が電動ホイストと呼ばれる装置で荷降ろしした後に同システムへ製品を積み込み、目的の場所まで届けている。フォークリフトが場内を走り回らずに済むため、人との接触などのリスクを軽減できているという。
浜北工場での走行の様子（eve autonomy資料より引用）
今年3月には2カ所目としてヤマハ発動機の磐田南工場（静岡県磐田市）で運用を始めた。浜北工場では単一のルートを定時運行するのに対し、磐田南工場では複数ルートを必要に応じて呼び出して運行する。先頭の車両を従来比で30％小型化した新しいモデルを投入、建屋内の狭い通路でも走行できるようにした。
eve autonomy は今年9月以降、ヤマハ発動機以外のパートナー企業数社の現場で順次、同システムをパイロット導入する予定。他の現場でも活用してもらい、課題を抽出して改良を進め、22年7月をめどに一般的なサービスの提供を始めたい考えだ。
開発中の新型試作車（eve autonomyプレスリリースより引用）
ティアフォーの田中大輔COO（最高執行責任者）は「ヤマハ発動機さんのノウハウや知見もお借りして、より導入しやすいシステムを実現していきたい。導入のハードルを下げるため、従量課金制のサブスクリプションモデルを設定し、費用を変動費化していくことも念頭に置いている」と語る。
eve autonomyの田中淳ゼネラルマネージャーは「夜間や雨天でも走行できるのが強み。ランプウェー付きのマルチテナント型物流施設でも対応可能」と物流領域での活用促進に意欲を示している。将来は同システムを自動フォークリフトなどと連携させ、庫内作業の各工程を包括的に自動化することも視野に入ってきそうだ。
（藤原秀行）
