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大原薬品工業、大阪倉庫火災で「自社販売のジェネリック医薬品などに大きな影響の可能性高い」

大原薬品工業、大阪倉庫火災で「自社販売のジェネリック医薬品などに大きな影響の可能性高い」

アスクルなど出荷再開の動きも広がる

大阪市此花区の舞洲エリアの日立物流西日本倉庫で11月29日に起きた火災は、約5日半が経過した12月6日に鎮火した。当該倉庫に物流業務を委託していた医薬品メーカーなどからはこれまでに、出荷を再開する動きが出る一方、在庫していた医薬品への影響を指摘する声も聞かれた。

クラシエ製薬は当該倉庫に隣接した物流施設内に関西配送センターを運営しているため、一時出荷作業を停止していたが、火災が鎮圧されつつあった12月2日に再開した。

LTLファーマも12月3日、関西物流センターを構えていた当該倉庫に代わり、埼玉県久喜市の関東物流センターから特約店卸西日本エリア物流センターへ出荷を再開した。距離が通常の体制時より長くなっているため、納入まで時間を要するという。

アスクルは12月6日、火災を受け、隣接する物流センターでストップしていた当日配送サービスを再開した。火災でセンター内に従業員や車両が立ち入ることができず、一時停止を余儀なくされていた。

一方、大原薬品工業は12月6日、当該倉庫で取り扱っていた自社販売のジェネリック医薬品・承継品が火災で大きな影響を受ける可能性が高いとの見解を表明した。

同社によると、火災が起きた11月29日時点で、自社で販売している製品群の約65%を当該倉庫で在庫保管していた。大阪から東日本の物流センターへ移送する直前に火災が発生。月間出荷数量の 3~4割を月初の3営業日に出荷しているため、月末の在庫量が最大に達していたことも重なり、影響がより大きくなっているという。

火災発生以降、東日本物流センターのみの出荷に切り替え、対応しているが、欠品していたり、欠品が予想されたりする品目が存在している。同社は多くの製品について、小包装のみでの供給を優先する方針を示した。

半面、2021年度に承認を取得、販売を開始した神経芽腫に対する治療薬「ユニツキシン」は別の物流ルートのため全く影響はないと明言。他社からの委託製造医薬品、ジェネリック医薬品の他社併売品に関しても自社の工場・倉庫からの物流ルートで、影響を回避できると説明している。


鎮圧後の日立物流西日本倉庫(12月4日午後撮影)

(藤原秀行)

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